FAQ/ 治水経済調査マニュアルに準拠した建物占有率の設定¶
DioVISTAを用いて治水経済調査業務の氾濫計算を実施しております。
治水経済調査マニュアル（案）（平成17年4月）には、建物占有率を設定するよう記載されております。
DioVISTAで、建物占有率を設定する方法はありますか。
回答¶
治水経済調査マニュアル（案）（平成17年4月）には以下の要請が記載されています。
治水経済調査マニュアル（案）（平成17年4月） p. 34
(7) 粗度
計算モデルおよび流域の土地利用状況、過去の洪水実績等から総合的に判断するものとする。なお、「氾濫シミュレーション・マニュアル（案）」に記載されている、粗度を水深と建物占有率との関数で表す方法も参考とすること。
DioVISTAで 氾濫シミュレーション・マニュアル（案）（平成8年2月） の基礎式を利用する場合は、[プロジェクト] の [プロパティ] > [氾濫方程式] を [土研式(Ver.2.6互換)] にしてください。
建物占有率については、[計算領域] > [空隙率] を設定してください。ただし、
空隙率 = 1 - 建物占有率
です。
建物占有率の有効範囲は 0 から 0.6 です。つまり、空隙率には 1 から 0.4 までの数字を与えてください。0.4 未満の数字を与えた場合には、0.4 になります。これは、大きな建物占有率（=小さな空隙率）により、計算が不安定になるのを避けるために、このような処理を行っています。
建物占有率の有効最大値である 0.6 は、氾濫シミュレーション・マニュアル（案）（平成8年2月） の下記記述をもとに決めています。
氾濫シミュレーション・マニュアル（案）（平成8年2月） p. 91
建物占有率がそれほど大きくない場合は建物を抵抗として考慮する方法は有効であるが、建物占有率がある一定値以上になった場合、建物を抵抗要素として見るだけでなく、同時に道路を疎通要素として評価する方法が必要となってくる。しかし、通常の市街地における建物占有率 theta はたかだか40%程度であり、今回対象とした末吉地区（全体の theta =33%、密集域の theta = 約60%）の様に密集度は高くない氾濫原が多いので、今回の手法でそれほど問題はないと考えられる。